海外日本企業の人材形成
2008-07-16(Wed)

小池和男「海外日本企業の人材形成」(東洋経済新報社)
労働力の流動性の乏しい日本の労働市場では、多くの場合、社員は終身雇用を前提として、長期雇用の中で人材育成されていきます。
同業他社が多数存在するとはいえ、実態として地方自治体に競争優位の考え方や人材に対する資源ベースの視点で考えることが妥当か、という疑問はあるでしょう。また、行政には、海外は元より国内にも競争相手はいない、という主張もできるでしょう。
それでもなお、私の人的資源管理の考え方は、以前にも述べたとおり資源ベースで人材を捕らえる視点に影響を受けています。
私は人材育成をしていく上では、中長期的な視点が欠かせないと考えます。この視点は、人事評価をしていく上でも必須であろうと信じます。また、現在の人事評価制度は、短絡的な成果主義に陥っているものが多く、短期的な視野しか持てない人間を培養している弊害をもたらしています。
行政とは直接関係のない著書ですが、以上の点において、共感するところ大でした。
(参考)
石川伊吹「資源ベースの戦略論における競争優位の源泉と企業家の役割」(PDF)
若林眞己子他「資源ベースアプローチによるダイナミック戦略論の発展」(PDF)
デビッド J.コリス他「資源ベースの経営戦略論」(東洋経済新報社)
石川伊吹「資源ベースの戦略論における競争優位の源泉と企業家の役割」(PDF)
若林眞己子他「資源ベースアプローチによるダイナミック戦略論の発展」(PDF)
デビッド J.コリス他「資源ベースの経営戦略論」(東洋経済新報社)
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